ヘクシャー=オリーン・モデル

2017年度前期大学院

2017年5月26日、6月2日

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理論の背景

●師弟関係にある２人のスウェーデンの学者、•エリ・ヘクシャー(Eli Heckscher,1879-1952)•バーティル・オリーン(Bertil Ohlin,1899-1979)が完成させた理論で、オリーンは1977年にノーベル経済学賞を受賞。

●ヘクシャーの論文は1919年に発表されていたが、スウェーデン語で書かれたために普及せしたかった（1949年に“The Effect of Foreign Trade on Income Distribution”, in H.S. Ellis and L.A.Metzler eds., Readings in the Theory of International Trade,1949 の中で英訳され、邦訳は木村保重訳『オリーン国際貿易論』晃洋書房､1980の巻末にある)。

●後に弟子のオリーンに受け継がれて、Interregional and International Trade,1933（木村保重訳『オリーン国際貿易論』晃洋書房､1980）として完成された。

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理論の特徴• リカード・モデルでは、労働という一生産要素を用いて、貿易

が行われる根拠を各国の生産技術(technology)の相違に求めている。

• ヘクシャー＝オリーン・モデルでは、労働のみならず資本や土地といった複数の生産要素を考え、貿易が行われる根拠を各国の要素賦存(factor endowments)の相違に求めている。

• ヘクシャー＝オリーンの定理とは、「各国は自国に相対的に豊富に賦存する生産要素を集約的に用いて生産される財を輸出入しあう」、例えば、「労働豊富国は労働集約財に比較優位を持ち、資本豊富国は資本集約財に比較優位を持つ」というものである。

ヘクシャー＝オリーン・モデルの４つ定理1. ストルパー=サミュエルソンの定理 (Stolper-Samuelson Theorem)

⇒pp.122-124, Fig. 5-6, fn.4 (100頁-103頁, 脚注4)⇒財価格(相対価格)と要素価格(比率)の関係：所得分配：価格関係⇒賃金が相対的に高くなれば労働集約財の相対価格が上がり、資本レンタルが相対的に高くなれば資本集

約財の相対価格が上がる。

2. リプチンスキーの定理 (Rybczinski Theorem)⇒pp.124-126, Fig. 5-8, fn.6 (103頁-104頁, 脚注6)⇒生産量と生産要素(資源)の関係：経済成長：数量関係

労働賦存量が増加すると、労働集約財(衣料)の生産は増加し、資本集約財(食料)の生産は減少する。資本賦存量が増加すると、資本集約財(食料)の生産は増加し、労働集約財(衣料)の生産は減少する。

3. ヘクシャー＝オリーンの定理 (Heckscher-Ohlin Theorem)⇒pp.126-127 (105頁-106頁)⇒相対価格と貿易パターンの関係⇒資本豊富国は資本集約財に、労働豊富国は労働集約財に比較優位を持つ。

4. 要素価格均等化定理 (Factor-Price Equalization Theorem)⇒pp.134-135 (113頁-114頁)

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資本と労働が代替的な場合のHOモデルの仮定1. 自国でも外国でも、衣料(C)が労働集約的(labor-intensive)、食料(F)が資本集約

的(capital-intensive)である。したがって、衣料および食料の労働・資本比率は、以下のように定義される。

2. 自国は労働豊富国(labor-abundant)、外国は資本豊富国(capital-abundant)である。したがって、自国および外国の要素賦存比率(ratio of factor endowment)は、以下のように定義される。

3. 仮定2.により、自国は相対的に賃金が安く、外国は資本レンタルが安い。したがって、自国および外国の要素価格比率(ratio of factor prices)は、以下のように定義される。

F CL LKK

＜

*L LK K

＞

*w wr r

＜5

賃金・レンタル比率wr

労働・資本比率LK

FF

CC

賃金が資本レンタルに比べて相対的に高くなる

wr

労働から資本への代替が起こる

労働集約的な技術から資本集約的な技術に移行

LK

FLK

CLK

wr

いかなる賃金・レンタル比率であっても、必ず食料が資本集約財であり、衣料が労働集約財である。

F CL LKK

＜

労働集約財と資本集約財の定義

生産要素の代替性の意味生産要素の代替性

(Factor Substitution)

Fig 5-5

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7

CQ 　

FQ 　

生産可能曲線と等価値線(isovalue line)

CC C F F F C

F F

P VV P Q P Q Q QP P

= + ⇒ = − +

　

生産可能曲線の接線の傾き

等価値線の傾き

0lim

C

F F FQ

C C C

Q dQ MPL MRTQ dQ MPL∆ →

∆− =∆

=- =-

CQ∆ 　

FQ−∆

C

F

PMRTP

=

収入最大化の条件

Fig 5-2, 5-3

Marginal Rate of Transformation (MRT: 限界変形率)：QCを１単位増加させたとき、減少させなければならないQFの量

L

K

k11

k12

2

1

k13

3

ω1 ω2ω3

賃金が相対的に安くなる(ω↓) ⇒労働集約的な技術(k↓)

賃金が相対的に高くなる(ω↑)⇒資本集約的な技術(k↑)

QF=1

等産出曲線(isoquant curve)

wr

ω =

要素価格比率(ratio of factor prices)

KkL

=

資本・労働比率(capital-labor ratio)

L∆

K−∆

一定量の生産物を作ることができる生産要素の投入量の組合わせ(input mix)

1

min. . ( , )F

TC rK wLs t Q F K L

= +

=

　

　

費用最小化の条件

0limL

w T

wMRS

CK Lr r

K dK MRS

r

L dL∆ →

= − +

∆= =

∆

∴ =

Marginal Rate of Substitution (MRS: 限界代替率)：Lを１単位増加させたとき、同じ産出量を維持するために減少させるKの量8

１．要素価格と財価格(ストルパー=サミュエルソンの定理)C

F

C

F

Pwr P

Pwr P

⇒

⇒

賃金が相対的に上昇： 労働集集約財である衣料の相対価格が上昇：

資本レンタルが相対的に上昇： 資本集約財である食料の相対価格が上昇：

C

F

PP

wr

Fig 5-6

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相対価格( )、要素価格比率( )、労働・資本比率( )の関係wr

C

F

PP

C

F

PP

wr

LK

FF CC

LK

Fig 5-6 Fig 5-5

Fig 5-7

1

C

F

PP

2

C

F

PP

1wr

2wr

1

F

F

LK

1 1 1

222

2

F

F

LK

2

C

C

LK

1

C

C

LK

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２．資源と生産量(リプチンスキーの定理)

CQ 　

FQ 　

C

F

PP

-

C

F

PP

-

1 2

1CQ 　 2

CQ 　

2FQ 　

1FQ 　

労働賦存量が増加すると、労働集約財(衣料)の生産は増加し、資本集約財(食料)の生産は減少する。資本賦存量が増加すると、資本集約財(食料)の生産は増加し、労働集約財(衣料)の生産は減少する。

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3. ヘクシャー=オリーンの定理 (証明)自国は労働豊富国(labor-abundant)、外国は資本豊富国(capital-abundant)である。したがって、

である。したがって、自国は相対的に賃金が安く、外国は資本レンタルが安い。したがって、自国および外国の要素価格比率(ratio of factor prices)は、

*L LK K

＞

*w wr r

＜

となる。したがって、自国は労働集約財(衣料)の相対価格が安く、外国は資本集約財(食料)の相対価格が安い。 *

C C

F F

P PP P

＜

である。したがって、自国は衣料に比較優位を持ち、外国は食料に比較優位を持つ。12

相対価格( )、要素価格比率( )、労働・資本比率( )の関係wr

C

F

PP

C

F

PP

wr

LK

FF CC

LK

Fig 5-6 Fig 5-5

Fig 5-7

C

F

PP

*

C

F

PP

wr

*wr

F

F

LK

1 1 1

222

*

F

F

LK

*

C

C

LK

C

C

LK

13

14

CQ 　

FQ 　

相対価格の変化と産出量の変化

1FQ 　

1CQ 　

1

C

F

PP

-

2CQ 　

2FQ 　

2

C

F

PP

-

1 2

C C

F F

P PP P

＜

, .5 9C FC C

F F

P Q F gQ Q iP Q

⇒ ⇒ ⇒ − 　

C

F

PMRTP

=

収入最大化の条件

Fig 5-2, 5-3

C

F

QQ

C

F

PP

RD

RS*

RS

1

2

3

1

C

F

PP

2

C

F

PP

3

C

F

PP

貿易による相対価格の均等化

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